信用買いしていた先進国株式は逆日歩がつかなくなったタイミングで債券を売って現引きした。
債券の金利がさらに低下したため株式の割合が80%を越えた。このまま金利が低下すると株式だけになってしまうので先進国株式への投資比率に上限を設ける事にした。リスクファクターから計算して現在は72%を上限となる。上限を越えた分は不動産に振り分けることにした。日本債券はマイナス金利が定着し確実に損失となるので金利下限を設定しこれを下回る場合は新規に投資を行わない事にした。下限は信託報酬等の年率コストとし、日本債券は0.1%を下限とした。