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2018年5月4日金曜日

注意事項

これから投資を始めようという人へ

もし、このブログを読んで投資をしようと考えている方が居られたら、次の事に注意してください。

時間軸

私は25歳の時に1000万円の資金がありました。扶養家族もいないためリスクが取れます。
もし、あなたに投資経験がなく、定年間近で退職資金を運用しようとしているなら、考え直す事をおすすめします。

もし、あなたが30歳未満で、独身、安定した収入があり、将来の資産形成のために情報収集をしていて、30年以上継続して続けられるのであれば、ぜひ実践してみてください。

規模

1000万円以下の資金では、当ブログで行っているETFを利用した手法は非効率になると思います。
ミューチュアルファンド(所謂、投資信託)を活用する事をおすすめします。

数億円以上の資金の運用には、当ブログの情報はお役に立てないと思います。

リターン

期待リターンは年利回り7%程度です。理論上は10年で投資元本が倍になりますが、現実には売買手数料、譲渡益課税等により期待リターンを下回ります。もし、これ以上のリターンが必要なら当ブログの手法はおすすめしません。


流動性

東証に上場されている海外株式ETFや債券ETFは著しく流動性の低い銘柄です。売買する時は関与率に注意してください。

2018年5月3日木曜日

投資方針

安全資産として保有する金とキャッシュ(現金)の割合

年齢や市場環境に合わせて変化させるようにした。リスクファクタとして定義する。
2018年3月31日現在、リスクファクタを8とする。
全資産の(リスクファクタ)8%以内で金と現金を保有する。
安全資産としてゴールド(金)を保有する。全資産に占める割合は(年齢/10)%とする。
2018年3月31日現在、4%
売買に必要な額を残し、使わない分は、金利を得るために3%をハイリスク資産と位置づけ、米国社債(ドルMMF、投資適格社債、ジャンク社債)に投資する。
残りの1%は誤差の許容範囲とする。

株式と債券の割合

リスクファクタを引いた割合を株と債券にフルインベストメントする。
株式の予想PERの逆数を掛けて予想収益率を算出。債券の平均最終利回りと比較する。
例として、株式の予想PERが16.0(収益率6.0%)、債券の平均最終利回りが6.0%の時、比率は(株式)1:(債券)1とする。
2018年3月31日現在、先進国株式(MSCI-World)の予想PERが15.43(6.48%)、先進国国債(1677とnomura-bpi総合の加重平均)の平均最終利回りが1.37%、比率は4.72:1。
株式ベンチマーク MSCI-ACWI Index
債券ベンチマーク FTSE債券インデックス(旧シティ債券インデックス)

先進国と新興国の割合

投資を始めた時は海外の株式に投資できる環境が非常に限られていた。新興国への投資も同様で一般の個人がアクセスできる環境が整ってきたのはごく最近である。そこで、新興国への投資をハイリスク資産と位置づけ、年齢や市場環境によって、割合を変化させるようにした。
例として、リスクファクタが10の時、全資産に占める割合を[(1/10*100)-1]%とする。
2018年3月31日現在、リスクファクタが8、全資産に占める割合は11%。
株式と債券の割合は先進国の算出方法と同じ。
2018年3月31日現在、新興国株式(MSCI-Emerging)の予想PERが11.92(8.39%)、新興国国債(1566)の平均最終利回りが5.18%、比率は1.62:1

2018年7月16日 更新 債券ベンチマークのリンク先を変更。
2019年1月元旦 リスクファクタを8.2 社債を3.1に変更。

投資履歴

2007年 マネックス証券に口座開設。総資産1183万円。日本株投信(インデックスファンドTSP・1306)と米国株投信(VTSMX)、海外債券投信(インデックスファンド海外債券)でインデックス投資を開始。
2008年 リーマンショック。総資産1178万円。初めて円建ての投資元本を下回る。
2010年 海外債券投信からETFへのリレーを開始。上場外債(1677)の銘柄を追加。
2012年 米国株投信(VTSMX)からETFの切り替えを開始。SPDR500(1557)の銘柄を追加。
2015年 信用口座に切り替え。
2016年 総資産2915万円。米国と日本のみの投資から、より分散させるために投資対象を全世界にする。UBS欧州株(1386)、UBSアジア太平洋株(1390)、先進国株式(1680)、新興国株式(1681)、新興国債券(1566)、純金(1540)の銘柄を追加。
2017年 総資産3279万円。円建て現金の運用難から米ドル建ての社債投資を開始。投資適格社債(1496)とハイイールド社債(1497)の銘柄を追加。
2018年 投資信託からETFへの切り替えが完了。国内債券(2510)、外国債券(2511)の銘柄を追加。短期資金の退避として、米ドルMMF、DLIBJ公社債オープン短期の投信を追加。
2019年 国債金利低下により株式と債券の投資比率が極端に株式に偏るため上下限値を設定できるようにした。上限値を越えた分は不動産投信(REIT)へ振り分ける事にした。東証REIT指数連動(1343)とS&P先進国REIT指数[除く日本](2515)の銘柄を追加。レバレッジ投信が話題となり投資効率を上げるためグローバル3倍3分法ファンドの投信を追加。
2020年 総資産4095万円。暗号資産(ビットコイン)への投資を開始。
2024年 総資産8357万円。グローバル5.5倍の投信を追加。UBSの日本撤退のため欧州・豪州株を米国株式のVGK・EPPに銘柄を変更。仮想通貨クラスとしてMSTRを採用(ビットコインの利益移転目的)。海外債券クラスとして米国総合債券(AGG)を採用(逆イールドになっているWGBI投資再開へのつなぎとして)。