純金信託

純金上場信託(1540)金の果実の乖離率が10%を超えて推移していたが遂に20%のプレミアムとなったので思い切って全て売却しisゴールド(314A)に切り替えた。国内のゴールドの現物需要が増えてETF市場、特に現物に交換できる銘柄である金の果実シリーズに人気が殺到、マーケットメイクができなくなり基準価額と市場価格に大幅な乖離(プレミアム)が発生した。

Webサイト上や東証の適時開示情報TDnetでも注意喚起がなされた。東証に上場している金価格連動型ETFは5銘柄存在している。それぞれ金価格に連動するものの組成のタイプが異なる。

1326　SPDRゴールドシェア　 外国籍(NY:GLD)
1328　NF金価格　　　　　   先物
1540　純金上場信託　　　　国内現物保管(転換可)
314A　isゴールド　　　　　  国内FoF(LN:IGLN)
425A　GXゴールド　　　　　国内FoF(AU:GXLD)

この中で一番流動性の高いものが1540だったがプレミアムが発生したため次点で流動性の高い314Aを選択した。1328は先物のコンタンゴがある。1326は外国籍で信用取引ができない。 425Aは設定したばかりで純資産残高が低い。信託報酬も安くiNAVが公開されている314Aや425Aに乗り換えてもいいのかもしれない。

 

行く年来る年

今年の取引は全て終わり。

新NISAの成長枠でマイクロストラテジー(MSTR)を買った。同量分のBTC/USDをパンケーキスワップ先物(ApolloXのOEM)で売建した。MSTRは本業そっちのけでBTCを保有していて株価はBTCの価格と相関が高い。疑似的にデルタニュートラルとすることでBTCが上昇すればMSTRが利益になり先物は損失となって資金を移動できる。BTCが下落すると先物は利益となりMSTRは損失となる。

新NISAでは毎月分配のETFは購入できない。米国の債券系ETFは毎月分配が多く SHV LQD HYQ は購入できなかった。東証の隔月分配等は購入できるので2025年以降どうするか考えておく。

米債0-2年ラダー

上場Tr米債0-2年ラダー（為替ヘッジなし）の考察

2093上場Tracers米国債0-2年ラダー(為替ヘッジなし)が10月05日に上場する。米国短期債へのエクスポージャとして利用できるかを考察する。

販売資料によると信託報酬は年0.06%(税抜)でSHVの年0.15%の経費率より安い。(隠れコスト等は不明)

商品特性には米国債の残存期間が2年以下をラダー運用するとある。ラダーとは残存期間と投資額を一定間隔にして運用していくスタイルでインデックスとは異なるので形式上はアクティブ型として扱われるようだ。上場時の価格は1口5000円で10口単位での売買。東証にはSHVのような短期債の商品がないので、その隙間を埋められるかどうか。流動性が確保されるようならSHVからの乗り換えも検討したい。

米国銀行破綻

アメリカの地銀の破綻(取付騒ぎ)が連鎖している。以下の3銀行が破綻した。

Silver Gate

Silicon Valley

Signature

この3銀行にUSDC(Circle)の現金を預けてあったため、USDC不安からペッグが外れて仮想通貨業界も大混乱になった。破綻に至った背景にはハイリスクな事業(FTX等)への与信を行っていたのと長期債券を中心に運用していて金利上昇のヘッジをしていなかったので含み損が膨らんだから、との話もある。

これを受けて仮想通貨の投資はドルステーブルコインを全てBTCにした。BTC/USDT , BTCDOM/USDT の先物で売建をして仮想通貨市場:ドル＝1:1となるように運用することにした。

逆日歩

2561 is日本国債ETF の逆日歩(5円)を取りに行く事にした。2月18日現在1口2474円で5円とすると0.2%の金利に相当する。年利に換算すると、なんと73%！！日銀の金融政策で10年債は0.5%を下限として買いオペをしているので日銀を信じれば相当有利な取引と考えた。しかし梯子を外されるのが世の常なので日本国債ベア5倍を同量のエクスポージャーになるように購入してフルヘッジする。2561の残存平均は11年で超長期が半分10年以下が半分となっている。日銀のオペ対象は10年以下なので金利がブル・スティープニングすると損、ブル・フラットニングすると得、となる。(現状では金利ベアは考えにくいので除外)毎日、日証金の貸借状況を確認しながら逆日歩がつくように建玉を調整する。ETFの信用売買手数料が無料というのもありがたい。この戦略をしばらく試してみようと思う。

 

BUSD(を提供してるPAXOS)がアメリカSEC当局から訴えられて新規発行を停止する事態になった。相場がかなり荒れたが落ち着きを取り戻したところでBUSDをUSDTにした。リキッドスワップもBTC-BUSDをBTC-USDTに統一。USDTのフレキシブルステーキングの利率が1000ドルまで5.5%、1001ドル以上が3.2%、ちょっと利率が悪いのでコイン建て先物でデルタニュートラル戦略をすることにした。よくよく考えるとFundingRateは日歩と似ている。FRは8時間毎に支払(受取)を行う。+0.010%となる事が多い。BTCUSDで売建て、しばらく試してみようと思う。

逆イールド

 

米国債の逆イールド状態が続いている。グラフの青線は2022年9月15日、赤線は2022年3月15日(2σ変動確認日)、黄線は2021年10月15日(相場変動シグナル発生日)

残存期間と利回り

 1年4.00%

 2年3.87%

 3年3.85%

 5年3.66%

 7年3.59%

10年3.45%

20年3.75%

30年3.48%

為替は円安ドル高が進み1ドル143円台。

イギリスのエリザベス2世女王が逝去し、チャールズ3世が国王に即位した。

グロ5.5

グローバル5.5倍バランスファンド(ゴーゴ・バランス)の考察

 

グロ3の後から出てきたレバレッジをさらに上げたグロ5.5に切り替えることにした。

グロ5.5は、株式がMSCI-ACWIと同じ比率、債券がWGBIと同じ比率、不動産がS&P先進国不動産と同じ比率、になっていてグロ3の定率配分の比率よりアセットアロケーションを保ちやすい。おまけに金先物もついている。

資産配分率

　株式  99.5%(先物)

不動産  24.6%(現物)

　債券 363.1%(先物)

　債券  24.4%(現物)

　　金  24.1%(先物)

現金他  51.0%

2021年12月末時点の基準価額が15,193円だったが2022年6月15日現在7,562円と50%超下落した。グロ3よりレバレッジが効いている分、基準価額の上下が激しい。

運用状況

総資産4,653万円、投資元本2,490万円、評価益1,917万円、年平均利回り5.134%

 

緊急事態宣言が3月21日まで再再延長された。

円建て、ドル建て伴に、評価額の最高値を更新中。

 

シグナル

3月11日にシグナル点滅となった。為替が円高になるとシグナルは消える。円安になると点灯となる。このタイミングでリバランスを実施しようと思う。

 

TMV

米長期国債金利が急騰(といっても0.5%近辺から1.5%超)。米国社債をデュレーションを考慮した比率に変更しヘッジのため米国株のTMV(超長期国債ベア3倍ETF)を購入した。

国内社債

ノーロード明治安田社債アクティブ

グロ３の国債先物分の現金が余るのでノーロード明治安田社債アクティブ投信を購入した。社債スプレッドのみリスクを取りに行くようにするために国債ベア５倍を買って金利上昇のリスクヘッジをした。

FXのドルやユーロの建玉は全て解消した。円安リスクを取る必要性は、ないのかもしれない。

暗号資産

マネックス証券で暗号資産(ビットコイン)のCFD取引が始まった。早速、口座を開設してみた。取引はスマートフォンのアプリからのみできる。ビットコインのトレードはコインチェックで行っているがCFDはレバレッジが効くので便利かもしれない。オーバーナイトすると手数料金利が0.04%ほどかかるようなので、しばらくはコインチェックで頑張ろうと思う。

グロ３

グローバル３倍３分法ファンドの考察 

資産配分率

.　株式現物　60%(日本株20%だけ先物)
.不動産現物　40%
.　国債先物 200%
となっている。
先物を使ってレバレッジを掛けているために破産(投資元本が0)になる可能性がある。
国債先物の金利が1%上昇すると、先物のデュレーションを10年としたとき、10%の価格下落になり、レバレッジの2倍の20%の損失となる。つまり金利が5%上昇すると100%の損失となる。株式と不動産の価格がまったく変わらず金利だけが5%上昇すると、このファンドの基準価額は0となる。

分配率

このファンドには一年決算型と隔月分配型の二種類が用意されている。
一年決算型は分配金を出さない方針のようだ。分配にかかる税金を抑えつつ内部で再投資が実施されるため最も有利。
しかしNISAで使うなら隔月分配型にしてリバランス用資金として現金にしてしまうという手もある。そこで隔月分配型の分配金利回りを計算した。
設定来分配金(4期)合計 455円(1万口あたり)
1期平均113円、6期分とすると678円(予想)
基準価額 12,098円(11月15日時点)
で割ると分配金利回り 5.60%
となる。
隔月分配型は基準価額の1%を目安に分配する方針。タコ配になる可能性もあるので一年決算型がベストか。
ハイイールド債券や新興国債券よりも高いので、NISA枠は全額グロ３に決定。

売買手法

ETFは普通株式と同じ注文方法で売買する。ミューチュアルファンド(所謂、投資信託)は約定日の一本値で常に成行き注文となる。ここがETFと投信の大きな違いだろう。

通常の売買

現物か信用か

SPY(1557)とUBS-JDR(1386,1390)を除き信用取引が可能。1557は外国籍(ほふり非対応)のためマネックスでは信用取扱い銘柄になってない。1386,1390は市場に流通している口数が少ないため保有口数制限がかかり信用取引の発注ができない。

制度信用か一般信用か

制度信用のが使い勝手がよい。逆日歩がつくことがあるのでリバランス時は買いは信用、売りは現物で行う事が多い。シグナル発生時に信用でポジションを作ろうと思っているが、まだ試してない。日本証券金融の貸借取引情報で貸し株超過になっていないかをチェックするとよい。

指値か成行か

成行注文しても問題ない銘柄はTOPIX(1306)とJ-REIT(1343)くらいで他は流動性が少なく価格が飛んでしまうので指値をしたほうが無難だろう。

節税のクロス取引

大きく評価損の出ている銘柄がある場合は損失確定の売りを行うことで税が還付される。分配金や売却益との損益通算を行って税の繰延効果を得ることができる。複数回に渡って買い付けた現物の取得単価は総平均法に準ずる方法で算出されるため難平していくと平均取得単価が高くなってしまう。そのため相場が大きく下がった時を見計らって行う。このクロス取引を行うときは必ず寄付きで成行きの注文で行うこと。そうしないと相場操縦の疑いをかけられてしまう。現物の損失確定を行うときは二日かかる。まず現物売り信用買いを行い、次の日に信用を現引きする。
マネックスにはクロス取引サービスが存在するがコールセンターでの受付で手数料が高いので、できれば信用を使ってやったほうがよい。
難平を信用で複数回に行った場合も有効だ。こちらは信用のポジション整理となり一ヶ月以上ポジションを保持する際にかかる費用(名義書き換え料)が節約できる。

手数料

マネックス証券では一注文の約定金額の範囲によって手数料が変わる形態になっている。しかしこの形態は金額によって不利な手数料率となることがある。いくらからいくらなら不利なのか検証してみた。

有利な約定金額帯の手数料率表(現物取引)

約定金額	手数料	手数料率
28.57～30.00万円	250円	0.0875～0.0833%
38.90～40.00万円 27.79～28.57万円	350円 250円	0.0900～0.0875%
45.00～50.00万円 35.00～38.90万円 25.00～27.79万円 18.00～20.00万円	450円 350円 250円 180円	0.1000～0.0900%

不利な約定金額帯の手数料率表(現物取引)

約定金額	手数料	手数料率
20.00～22.23万円	250円	0.1250～0.1125%
30.00～31.10万円	350円	0.1167～0.1125%
40.00～45.00万円 31.10～35.00万円 22.23～25.00万円	450円 350円 250円	0.1125～0.1000%

18万円未満の場合は手数料率を換算すると0.1000%以上かかり不利なので除外し、それ以外の金額帯を表にした。
50万円以上の場合も手数料率が0.3000%～0.1000%となり指値と成行で金額が変わるので上記の有利な金額帯に分割したほうがよい。

現物取引は約定金額によって手数料率がリニアスケールになっていないので要注意。

有利な約定金額帯の手数料率表(信用取引)

約定金額	手数料	手数料率
93.50～100.00万円	355円	0.0380～0.0355%
88.80～93.50万円 47.50～50.00万円	355円 190円	0.0400～0.0380%

9.5万円未満の場合は手数料率が0.1000%以上かかり不利になるが、それ以外では概ね約定金額が多いほど安くリニアスケールしている。 100万円以上になると手数料率が0.060%～0.040%になるが、上記の金額に分割した方が有利になる。

2020年01月現在、ETF,REITの信用取引売買手数料がキャッシュバックされ実質無料になりました。
※2020年05月03日追記

他社比較

松井証券 一日の合計約定金額によって手数料が変わる形態になっている。一注文当たりの金額が低く多数の注文を出す場合には有利。さらに10万以下は無料というのも羨ましい。現物と信用に差はなく手数料率は約定金額が多いほど安いように、ほぼリニアスケールになっている。概ね0.1667%～0.1%というところ。

SBI証券 一注文の約定金額の範囲によって手数料が変わる形態になっている。こちらも手数料率は約定金額が多いほど安いように、ほぼリニアスケールになっている。概ね0.09%～0.0388%というところ。現物は不利にな価格帯があるが信用はさほど不利な価格帯はない。

楽天証券 一注文の約定金額の範囲によって手数料が変わる形態になっている。こちらはあまりスケールしない。現物は概ね0.09%～0.0388%というところ。SBI証券とライバルなのか張り合っている。信用は26.65万円～50万円が最も有利で手数料は180円、手数料率に換算すると0.0675%～0.036%となる。信用取引でこの価格帯で分割して注文するのがよいだろう。

カブドットコム証券 一注文の約定金額の範囲によって手数料が変わる形態になっている。特徴的なのは約定金額が30万円～50万円が最も有利で手数料は250円、手数料率に換算すると0.0833%～0.05%となる。現物は50万円以上になると手数料率が0.09%となり不利になるので分割発注がお得。信用も50万円～305.5万円まで不利な価格帯になる。

最も有利と思われる約定価格帯別手数料率表

証券会社	約定価格帯	手数料率(中央値)
マネックス(現物)	25～30万円	0.0917%
松井(現物/信用)	18～200万円	0.1333%
SBI(現物)	119.5～150万円	0.0438%
楽天(現物)	119.5～150万円	0.0438%
カブドットコム(現物)	30～50万円	0.0667%
マネックス(信用)	93.5～100万円	0.0367%
マネックス(信用)	27.15～50万円	0.0540%
SBI(信用)	26.65～50万円	0.0518%
楽天(信用)	26.65～50万円	0.0518%
カブドットコム(信用)	26.65～50万円	0.0518%

REIT

かねてからの懸念であった現金の運用を不動産投資信託(REIT)で行うことにした。
ベンチマークは
S&PグローバルREIT指数(ドル建て)
として投資するETFは野村AMの
2515 外国REIT・S&P先進国REIT指数(除く日本)
1343 東証REIT指数
をベンチマークの比率で買い付ける事にした。

シティ債券インデックス

シティ債券インデックス

FTSEに買収されてサイトがなくなってしまった。

下記アナウンスの通り、シティグループ証券(株)はイールドブック及び債券インデックス事業を2017年8月31日付でロンドン証券取引所グループに譲渡いたしました。

http://ftserussell.jp/news/news170831.html

つきましては、今までご利用のお客様には以下サイトより情報の取得をお願いいたしております。

https://www.yieldbook.com/m/indices/returns.shtml

今後とも宜しくお願い致します。

イールドブックコムのWGBIからファクトシートを見る事に…

上場インデックスファンド

上場インデックスファンド シリーズの運用方針変更のニュース

投資対象である

1680 上場インデックスファンド海外先進国株式
1681 上場インデックスファンド海外新興国株式

の約款変更のニュース。
今までは主に先物で運用していたが、現物で運用するように方針を変更するとの事。
重大な約款変更に係る書面決議の基準日設定公告
と題された資料によると、現物運用するためのマザーファンドへ切り替えるための決議を取るらしい。

通常の株式とは異なり、投資信託(ETF)は議決権行使を行うことはほとんどない。
5月14日の時点で株式を保有している人が対象で、異議がなければなにもしなくてよい。

先物から現物へ運用方法を変更する理由としては、つみたてNISAの対象が現物運用のファンドしかダメで、上場シリーズとしては対象とさせたいという目論見らしい。

これに伴って信託報酬を0.01%程度下げる(0.27→0.26%しょぼい！)という。

海外株式の投資状況

先進国株式クラスとして

1306 TOPIX連動型上場投資信託 [野村AM]
1557 SPDR S&P500 ETF [ステートストリート]
1386 UBS ETF欧州株 (MSCIヨーロッパ) [UBS]
1390 UBS ETF MSCIアジア太平洋株(除く日本) [UBS]

現物運用している銘柄を保有している。
信託報酬の節約が主な目的で太字の3銘柄は年率
1557 0.0945%
1386 0.2000%
1390 0.3000%
の経費がかかる。
MSCI-KOKUSAIの構成比率は概ね
米国 69% (カナダを含む)
欧州 27%
豪州  4% (香港を含む)
となっている。
加重平均すると
0.13026%
となる。(1680の年率0.27%の約半額!)
ただ、3銘柄を保有して比率を維持するのはとても面倒くさい。1557は(マネックス証券の規則で)信用取引ができない。1386,1390は流動性が低すぎて機動的な売買ができない。なので、1680を活用して、微調整しているのが現状である。

ところで、なぜ1680は先物で運用する方法を選んだのか。日興AM(アモーヴァアセットに改称)にこんなコラムが掲載されている。
No.17 指数との連動をめざすためのETFの色々な運用手法
先物運用にもよいところはある。配当がないので配当にかかる税金が発生しない。流動性が高いことや個別株に比べて管理しやすい。当初はそういった目論見で先物を選んだという説明だったんだが、つみたてNISAの対象にしたいから、これらの利点をあきらめるというのは疑問が沸く。どうせレバレッジをかけたブルベア投信と区別がつかないというお役所的頭なんだろうけど。

より多くの個人が海外投資をして、東証を盛り上げてほしいところだが…米国市場(NYSE)で取引を行っている方が多いのだと思う。投資後進国日本を憂う今日この頃であった。