運用状況

総資産3081万円、投資元本2384万円、評価益654万円、年平均利回り2.288%

米国株式が急落、総資産が10%ほど下落した。

2018年01月が3387万円でピーク。02月にVIXショックがあるも横ばいで推移していた。07月に為替の調整差の関係でシグナルにはならなかったが、その後10月にドルベースで-2σを確認。12月に円ベースで-2σを確認した。噂ではヘッジファンドの解約と12月に閉鎖を決めたヘッジファンドの換金売りがあったようだ。年単位では2011年のリーマンショック以来のマイナスで下落幅は最大を記録した。

この株価急落で先進国株式の信用買いを行った。

2019年度のNISA枠への移行を行った。

来年はプラスになりますように！

運用状況

総資産3220万円、投資元本2384万円、評価益819万円、年平均利回り2.865%

今年はマイナスの運用になった。
来年のNISA枠への投資に備えて、新興国債券(1566)、ハイイールド社債(1497)、投資適格社債(1496)の現物売り、信用買いの注文を出す。所謂クロスをしてNISA口座へ移行する。26万円ほど枠が余るので外債(2511)もNISA口座へ移行する。

運用状況

総資産3263万円、投資元本2380万円、評価益872万円、年平均利回り3.056%

今年の値上がり分が吹っ飛んでマイナスに沈んだ。
為替も112円～114円を行ったり来たり。
相場のボラティリティはあるが、特段の変化はなし。

運用状況

総資産3296万円、投資元本2376万円、評価益898万円、年平均利回り3.152%

10月10日に米国債10年金利の急騰が原因で米国株が下落(3%超)し、連れて日本株も大きく売られた。イールドスプレッドの取引とみられる。
7月のシグナルを点灯とみなせば今回の調整も納得か…寄しくも海外株の比率がMSCI-Worldのそれと同じに調整された。
為替はドル円が114円から一転し112円を割り込んだものの112円台に戻す。

運用状況

総資産3426万円、投資元本2376万円、評価益1028万円、年平均利回り3.606%

円建ての総資産額の高値を更新した。
米国債10年の金利が3.23%に急騰。ドル円が一時114円台になった。

運用状況

総資産3342万円、投資元本2372万円、評価益956万円、年平均利回り3.359%

現金の運用をドルMMFからFXに変更。MMFは25銭のスプレッドや一日一回しか取引できない不便さがあった。FXは1000通貨からの購入になるがスプレッドが極めて少ないことや24時間取引できる事が有利。レバレッジが効くので、そこは注意が必要。

運用状況

総資産3315万円、投資元本2364万円、評価益931万円、年平均利回り3.283%

リバランスを実施。
1677から2511にスイッチングを実施。
2511は時価総額(6億円)が低く証券会社の制限から現物買いしかできないので注意。
しかし、信託報酬は0.27%(1677)から0.1296%(2511)と約半額になる。
1677は最低購入金額が大きく(約50万円)リバランス時に不便だった。

先進国債券の最終平均利回りの値をWGBIのファクトシートから取得することにした。
1677の月次レポートには載っているが2511のレポートには記載がないため。

シティ債券インデックス

シティ債券インデックス

FTSEに買収されてサイトがなくなってしまった。

下記アナウンスの通り、シティグループ証券(株)はイールドブック及び債券インデックス事業を2017年8月31日付でロンドン証券取引所グループに譲渡いたしました。

http://ftserussell.jp/news/news170831.html

つきましては、今までご利用のお客様には以下サイトより情報の取得をお願いいたしております。

https://www.yieldbook.com/m/indices/returns.shtml

今後とも宜しくお願い致します。

イールドブックコムのWGBIからファクトシートを見る事に…

運用状況

総資産3354万円、投資元本2364万円、評価益977万円、年平均利回り3.446%

シグナル点灯か？と思いきや、またまた終値で消灯してしまう。不思議と為替がバランスを取るように見える。変動率が1bp以下なのでシグナルにはならなかったが、旧基準(為替変動率を加味しない)では点灯となる。

これは点灯だろうとフライングしてポジションを持ったが、先月と同様になってしまった。ここでリバランスしてしまうのがいいのか、すぐ反対売買すべきか、迷う。

運用状況

信用のポジションは手仕舞い。トルコリラ円も手仕舞い。

表計算の資産評価額に円とドルの為替差を考慮できるように調整差の項目を追加した。
円とドルの前月変動率の差をドルの前月変動率の差のベーシスポイントを求めると意外に変動がない。
シグナルの判断も自動に行うようにして、1.0bp以上の時という条件も加えた。
ドル売りの傾向が強い程、シグナルの信頼性がある。

運用状況

総資産3327万円、投資元本2360万円、評価益951万円、年平均利回り3.358%

相場変動アラート鳴るかと思って信用取引でリバランスを実施するもギリギリのところでアラート鳴らずだった。ポジションを持ちつづけるべきか、すぐ反対売買するべきか…

1677と1680の議決権行使書面が届いた。賛成でいいだろう。

トルコリラ円の売りポジションは継続中。22.53円での売りは結局24円まで戻してそこから下げに転じて現在23.36円。今月末までは様子見とする。

運用状況

総資産3263万円、投資元本2356万円、評価益888万円、年平均利回り3.14%

円MMFの代わりに購入したDLIBJを全部売却して、現金同等物はドルMMFで運用することにした。
国内債券のインデックスの野村BPIが社債も含む総合債券指数となっていて2510と被ることや国内債券の短期のデュレーションはマイナス金利になっているのも考慮した。MMFを除くと運用中の銘柄、全てがETFになった。

トルコリラの急落でエクスポージャ分(2000通貨*22.53円)をFXで売建中。トルコ大統領選挙が6月24日に実施されるが、下馬評では現職のエルドリアン大統領が再選するという。エルドリアン大統領はトルコ中銀への関与が強く、金利を下げるよう圧力をかけているらしい。しかし、トルコはかなりのインフレ率(年11%)で経常赤字国のため通貨安圧力が高い。

上場インデックスファンド

上場インデックスファンド シリーズの運用方針変更のニュース

投資対象である

1680 上場インデックスファンド海外先進国株式
1681 上場インデックスファンド海外新興国株式

の約款変更のニュース。
今までは主に先物で運用していたが、現物で運用するように方針を変更するとの事。
重大な約款変更に係る書面決議の基準日設定公告
と題された資料によると、現物運用するためのマザーファンドへ切り替えるための決議を取るらしい。

通常の株式とは異なり、投資信託(ETF)は議決権行使を行うことはほとんどない。
5月14日の時点で株式を保有している人が対象で、異議がなければなにもしなくてよい。

先物から現物へ運用方法を変更する理由としては、つみたてNISAの対象が現物運用のファンドしかダメで、上場シリーズとしては対象とさせたいという目論見らしい。

これに伴って信託報酬を0.01%程度下げる(0.27→0.26%しょぼい！)という。

海外株式の投資状況

先進国株式クラスとして

1306 TOPIX連動型上場投資信託 [野村AM]
1557 SPDR S&P500 ETF [ステートストリート]
1386 UBS ETF欧州株 (MSCIヨーロッパ) [UBS]
1390 UBS ETF MSCIアジア太平洋株(除く日本) [UBS]

現物運用している銘柄を保有している。
信託報酬の節約が主な目的で太字の3銘柄は年率
1557 0.0945%
1386 0.2000%
1390 0.3000%
の経費がかかる。
MSCI-KOKUSAIの構成比率は概ね
米国 69% (カナダを含む)
欧州 27%
豪州  4% (香港を含む)
となっている。
加重平均すると
0.13026%
となる。(1680の年率0.27%の約半額!)
ただ、3銘柄を保有して比率を維持するのはとても面倒くさい。1557は(マネックス証券の規則で)信用取引ができない。1386,1390は流動性が低すぎて機動的な売買ができない。なので、1680を活用して、微調整しているのが現状である。

ところで、なぜ1680は先物で運用する方法を選んだのか。日興AMにこんなコラムが掲載されている。
No.17 指数との連動をめざすためのETFの色々な運用手法
先物運用にもよいところはある。配当がないので配当にかかる税金が発生しない。流動性が高いことや個別株に比べて管理しやすい。当初はそういった目論見で先物を選んだという説明だったんだが、つみたてNISAの対象にしたいから、これらの利点をあきらめるというのは疑問が沸く。どうせレバレッジをかけたブルベア投信と区別がつかないというお役所的頭なんだろうけど。

より多くの個人が海外投資をして、東証を盛り上げてほしいところだが…米国市場(NYSE)で取引を行っている方が多いのだと思う。投資後進国日本を憂う今日この頃であった。

運用状況

2018年5月4日

ポートフォリオのπチャート(myindex)

総資産3271万円、投資元本2352万円、評価益888万円、年平均利回り3.15%

相場変動

相場変動の前触れ

資産評価額を毎月記録しているが、円建ての評価額とドル建ての前月変動率が
+円 > -ドル
となることがある。つまり、円建て評価額の前月比がプラスでドル建てでマイナスとなった場合、この月から約半年の間に2σを越えるような相場の変動が訪れる事に気がついた。
これを相場変動シグナルと呼ぶことにした。
このタイミングでリバランスを実施すればリターンを高めることができるかもしれない。

シグナルの履歴

2007年12月シグナル点灯
2008年03月評価額が円建て-4.8%ドル建て+3.7%の変動。ドル円が107.98円から99.05へ急落(-8%)

2008年06月シグナル点灯
2008年09月リーマンショック。翌10月に円建て評価額が-15%(ドル建て-10%)を記録。

2009年03月シグナル点灯
2009年04月評価額が円建て+11%ドル建て+9.9%の上昇。06月にGMが破綻した。

2011年04月シグナル点灯。前月3.11に東日本大震災。
2011年08月評価額が円建て-6.6%ドル建て-4.4%の下落。アメリカ国債の格下げ。ドル円77.30(最安値は10月31日75.54をつけた)

2014年09月シグナル点灯
2014年11月評価額が円建て+11.3%ドル建て+2.7%の上昇。日銀の異次元の金融緩和策が発表される。

2015年03月シグナル点灯
2015年06月シグナル点灯
2015年09月評価額が円建て-6.5%ドル建て-3.7%の下落。中国発世界株安。ドル円124.29円(最高値は06月05日125.86)から円高へトレンドが変わる。
2016年01月評価額が円建て-5.7%ドル建て-3.3%の下落。アメリカのゼロ金利解除の発表。

2016年11月シグナル点灯
2016年12月評価額が円建て+10.6%ドル建て+1.4%の上昇。ドル円が107.89から117.72に急騰(+9%)。アメリカのトランプ大統領が当選する。

2017年11月シグナル点灯
2018年02月評価額が円建て-5.3%ドル建て-1.7%の下落。VIXショック。VIX指数の急騰でオプション取引市場が混乱する。

注意事項

これから投資を始めようという人へ

もし、このブログを読んで投資をしようと考えている方が居られたら、次の事に注意してください。

時間軸

私は25歳の時に1000万円の資金がありました。扶養家族もいないためリスクが取れます。
もし、あなたに投資経験がなく、定年間近で退職資金を運用しようとしているなら、考え直す事をおすすめします。

もし、あなたが30歳未満で、独身、安定した収入があり、将来の資産形成のために情報収集をしていて、30年以上継続して続けられるのであれば、ぜひ実践してみてください。

規模

1000万円以下の資金では、当ブログで行っているETFを利用した手法は非効率になると思います。
ミューチュアルファンド(所謂、投資信託)を活用する事をおすすめします。

数億円以上の資金の運用には、当ブログの情報はお役に立てないと思います。

リターン

期待リターンは年利回り7%程度です。理論上は10年で投資元本が倍になりますが、現実には売買手数料、譲渡益課税等により期待リターンを下回ります。もし、これ以上のリターンが必要なら当ブログの手法はおすすめしません。

流動性

東証に上場されている海外株式ETFや債券ETFは著しく流動性の低い銘柄です。売買する時は関与率に注意してください。

投資方針

安全資産として保有する金とキャッシュ(現金)の割合

年齢や市場環境に合わせて変化させるようにした。リスクファクタとして定義する。
2018年3月31日現在、リスクファクタを8とする。
全資産の(リスクファクタ)8%以内で金と現金を保有する。
安全資産としてゴールド(金)を保有する。全資産に占める割合は(年齢/10)%とする。
2018年3月31日現在、4%
売買に必要な額を残し、使わない分は、金利を得るために3%をハイリスク資産と位置づけ、米国社債(ドルMMF、投資適格社債、ジャンク社債)に投資する。
残りの1%は誤差の許容範囲とする。

株式と債券の割合

リスクファクタを引いた割合を株と債券にフルインベストメントする。
株式の予想PERの逆数を掛けて予想収益率を算出。債券の平均最終利回りと比較する。
例として、株式の予想PERが16.0(収益率6.0%)、債券の平均最終利回りが6.0%の時、比率は(株式)1:(債券)1とする。
2018年3月31日現在、先進国株式(MSCI-World)の予想PERが15.43(6.48%)、先進国国債(1677とnomura-bpi総合の加重平均)の平均最終利回りが1.37%、比率は4.72:1。
株式ベンチマーク MSCI-ACWI Index
債券ベンチマーク FTSE債券インデックス(旧シティ債券インデックス)

先進国と新興国の割合

投資を始めた時は海外の株式に投資できる環境が非常に限られていた。新興国への投資も同様で一般の個人がアクセスできる環境が整ってきたのはごく最近である。そこで、新興国への投資をハイリスク資産と位置づけ、年齢や市場環境によって、割合を変化させるようにした。
例として、リスクファクタが10の時、全資産に占める割合を[(1/10*100)-1]%とする。
2018年3月31日現在、リスクファクタが8、全資産に占める割合は11%。
株式と債券の割合は先進国の算出方法と同じ。
2018年3月31日現在、新興国株式(MSCI-Emerging)の予想PERが11.92(8.39%)、新興国国債(1566)の平均最終利回りが5.18%、比率は1.62:1

2018年7月16日 更新 債券ベンチマークのリンク先を変更。
2019年1月元旦 リスクファクタを8.2 社債を3.1に変更。

投資履歴

2007年 マネックス証券に口座開設。総資産1183万円。日本株投信(インデックスファンドTSP・1306)と米国株投信(VTSMX)、海外債券投信(インデックスファンド海外債券)でインデックス投資を開始。

2008年 リーマンショック。総資産1178万円。初めて円建ての投資元本を下回る。

2010年 海外債券投信からETFへのリレーを開始。上場外債(1677)の銘柄を追加。

2012年 米国株投信(VTSMX)からETFの切り替えを開始。SPDR500(1557)の銘柄を追加。

2015年 信用口座に切り替え。

2016年 総資産2915万円。米国と日本のみの投資から、より分散させるために投資対象を全世界にする。UBS欧州株(1386)、UBSアジア太平洋株(1390)、先進国株式(1680)、新興国株式(1681)、新興国債券(1566)、純金(1540)の銘柄を追加。

2017年 総資産3279万円。円建て現金の運用難から米ドル建ての社債投資を開始。投資適格社債(1496)とハイイールド社債(1497)の銘柄を追加。

2018年 投資信託からETFへの切り替えが完了。国内債券(2510)、外国債券(2511)の銘柄を追加。短期資金の退避として、米ドルMMF、DLIBJ公社債オープン短期の投信を追加。

2019年 国債金利低下により株式と債券の投資比率が極端に株式に偏るため上下限値を設定できるようにした。上限値を越えた分は不動産投信(REIT)へ振り分ける事にした。東証REIT指数連動(1343)とS&P先進国REIT指数[除く日本](2515)の銘柄を追加。レバレッジ投信が話題となり投資効率を上げるためグローバル3倍3分法ファンドの投信を追加。

2020年 総資産4095万円。暗号資産(ビットコイン)への投資を開始。

2024年 総資産8357万円。グローバル5.5倍の投信を追加。UBSの日本撤退のため欧州・豪州株を米国株式のVGK・EPPに銘柄を変更。仮想通貨クラスとしてMSTRを採用(ビットコインの利益移転目的)。海外債券クラスとして米国総合債券(AGG)を採用(逆イールドになっているWGBI投資再開へのつなぎとして)。