上場インデックスファンド

上場インデックスファンド シリーズの運用方針変更のニュース

投資対象である

1680 上場インデックスファンド海外先進国株式
1681 上場インデックスファンド海外新興国株式

の約款変更のニュース。
今までは主に先物で運用していたが、現物で運用するように方針を変更するとの事。
重大な約款変更に係る書面決議の基準日設定公告
と題された資料によると、現物運用するためのマザーファンドへ切り替えるための決議を取るらしい。

通常の株式とは異なり、投資信託(ETF)は議決権行使を行うことはほとんどない。
5月14日の時点で株式を保有している人が対象で、異議がなければなにもしなくてよい。

先物から現物へ運用方法を変更する理由としては、つみたてNISAの対象が現物運用のファンドしかダメで、上場シリーズとしては対象とさせたいという目論見らしい。

これに伴って信託報酬を0.01%程度下げる(0.27→0.26%しょぼい！)という。

海外株式の投資状況

先進国株式クラスとして

1306 TOPIX連動型上場投資信託 [野村AM]
1557 SPDR S&P500 ETF [ステートストリート]
1386 UBS ETF欧州株 (MSCIヨーロッパ) [UBS]
1390 UBS ETF MSCIアジア太平洋株(除く日本) [UBS]

現物運用している銘柄を保有している。
信託報酬の節約が主な目的で太字の3銘柄は年率
1557 0.0945%
1386 0.2000%
1390 0.3000%
の経費がかかる。
MSCI-KOKUSAIの構成比率は概ね
米国 69% (カナダを含む)
欧州 27%
豪州  4% (香港を含む)
となっている。
加重平均すると
0.13026%
となる。(1680の年率0.27%の約半額!)
ただ、3銘柄を保有して比率を維持するのはとても面倒くさい。1557は(マネックス証券の規則で)信用取引ができない。1386,1390は流動性が低すぎて機動的な売買ができない。なので、1680を活用して、微調整しているのが現状である。

ところで、なぜ1680は先物で運用する方法を選んだのか。日興AMにこんなコラムが掲載されている。
No.17 指数との連動をめざすためのETFの色々な運用手法
先物運用にもよいところはある。配当がないので配当にかかる税金が発生しない。流動性が高いことや個別株に比べて管理しやすい。当初はそういった目論見で先物を選んだという説明だったんだが、つみたてNISAの対象にしたいから、これらの利点をあきらめるというのは疑問が沸く。どうせレバレッジをかけたブルベア投信と区別がつかないというお役所的頭なんだろうけど。

より多くの個人が海外投資をして、東証を盛り上げてほしいところだが…米国市場(NYSE)で取引を行っている方が多いのだと思う。投資後進国日本を憂う今日この頃であった。

運用状況

2018年5月4日

ポートフォリオのπチャート(myindex)

総資産3271万円、投資元本2352万円、評価益888万円、年平均利回り3.15%

相場変動

相場変動の前触れ

資産評価額を毎月記録しているが、円建ての評価額とドル建ての前月変動率が
+円 > -ドル
となることがある。つまり、円建て評価額の前月比がプラスでドル建てでマイナスとなった場合、この月から約半年の間に2σを越えるような相場の変動が訪れる事に気がついた。
これを相場変動シグナルと呼ぶことにした。
このタイミングでリバランスを実施すればリターンを高めることができるかもしれない。

シグナルの履歴

2007年12月シグナル点灯
2008年03月評価額が円建て-4.8%ドル建て+3.7%の変動。ドル円が107.98円から99.05へ急落(-8%)

2008年06月シグナル点灯
2008年09月リーマンショック。翌10月に円建て評価額が-15%(ドル建て-10%)を記録。

2009年03月シグナル点灯
2009年04月評価額が円建て+11%ドル建て+9.9%の上昇。06月にGMが破綻した。

2011年04月シグナル点灯。前月3.11に東日本大震災。
2011年08月評価額が円建て-6.6%ドル建て-4.4%の下落。アメリカ国債の格下げ。ドル円77.30(最安値は10月31日75.54をつけた)

2014年09月シグナル点灯
2014年11月評価額が円建て+11.3%ドル建て+2.7%の上昇。日銀の異次元の金融緩和策が発表される。

2015年03月シグナル点灯
2015年06月シグナル点灯
2015年09月評価額が円建て-6.5%ドル建て-3.7%の下落。中国発世界株安。ドル円124.29円(最高値は06月05日125.86)から円高へトレンドが変わる。
2016年01月評価額が円建て-5.7%ドル建て-3.3%の下落。アメリカのゼロ金利解除の発表。

2016年11月シグナル点灯
2016年12月評価額が円建て+10.6%ドル建て+1.4%の上昇。ドル円が107.89から117.72に急騰(+9%)。アメリカのトランプ大統領が当選する。

2017年11月シグナル点灯
2018年02月評価額が円建て-5.3%ドル建て-1.7%の下落。VIXショック。VIX指数の急騰でオプション取引市場が混乱する。

注意事項

これから投資を始めようという人へ

もし、このブログを読んで投資をしようと考えている方が居られたら、次の事に注意してください。

時間軸

私は25歳の時に1000万円の資金がありました。扶養家族もいないためリスクが取れます。
もし、あなたに投資経験がなく、定年間近で退職資金を運用しようとしているなら、考え直す事をおすすめします。

もし、あなたが30歳未満で、独身、安定した収入があり、将来の資産形成のために情報収集をしていて、30年以上継続して続けられるのであれば、ぜひ実践してみてください。

規模

1000万円以下の資金では、当ブログで行っているETFを利用した手法は非効率になると思います。
ミューチュアルファンド(所謂、投資信託)を活用する事をおすすめします。

数億円以上の資金の運用には、当ブログの情報はお役に立てないと思います。

リターン

期待リターンは年利回り7%程度です。理論上は10年で投資元本が倍になりますが、現実には売買手数料、譲渡益課税等により期待リターンを下回ります。もし、これ以上のリターンが必要なら当ブログの手法はおすすめしません。

流動性

東証に上場されている海外株式ETFや債券ETFは著しく流動性の低い銘柄です。売買する時は関与率に注意してください。

投資方針

安全資産として保有する金とキャッシュ(現金)の割合

年齢や市場環境に合わせて変化させるようにした。リスクファクタとして定義する。
2018年3月31日現在、リスクファクタを8とする。
全資産の(リスクファクタ)8%以内で金と現金を保有する。
安全資産としてゴールド(金)を保有する。全資産に占める割合は(年齢/10)%とする。
2018年3月31日現在、4%
売買に必要な額を残し、使わない分は、金利を得るために3%をハイリスク資産と位置づけ、米国社債(ドルMMF、投資適格社債、ジャンク社債)に投資する。
残りの1%は誤差の許容範囲とする。

株式と債券の割合

リスクファクタを引いた割合を株と債券にフルインベストメントする。
株式の予想PERの逆数を掛けて予想収益率を算出。債券の平均最終利回りと比較する。
例として、株式の予想PERが16.0(収益率6.0%)、債券の平均最終利回りが6.0%の時、比率は(株式)1:(債券)1とする。
2018年3月31日現在、先進国株式(MSCI-World)の予想PERが15.43(6.48%)、先進国国債(1677とnomura-bpi総合の加重平均)の平均最終利回りが1.37%、比率は4.72:1。
株式ベンチマーク MSCI-ACWI Index
債券ベンチマーク FTSE債券インデックス(旧シティ債券インデックス)

先進国と新興国の割合

投資を始めた時は海外の株式に投資できる環境が非常に限られていた。新興国への投資も同様で一般の個人がアクセスできる環境が整ってきたのはごく最近である。そこで、新興国への投資をハイリスク資産と位置づけ、年齢や市場環境によって、割合を変化させるようにした。
例として、リスクファクタが10の時、全資産に占める割合を[(1/10*100)-1]%とする。
2018年3月31日現在、リスクファクタが8、全資産に占める割合は11%。
株式と債券の割合は先進国の算出方法と同じ。
2018年3月31日現在、新興国株式(MSCI-Emerging)の予想PERが11.92(8.39%)、新興国国債(1566)の平均最終利回りが5.18%、比率は1.62:1

2018年7月16日 更新 債券ベンチマークのリンク先を変更。
2019年1月元旦 リスクファクタを8.2 社債を3.1に変更。

投資履歴

2007年 マネックス証券に口座開設。総資産1183万円。日本株投信(インデックスファンドTSP・1306)と米国株投信(VTSMX)、海外債券投信(インデックスファンド海外債券)でインデックス投資を開始。

2008年 リーマンショック。総資産1178万円。初めて円建ての投資元本を下回る。

2010年 海外債券投信からETFへのリレーを開始。上場外債(1677)の銘柄を追加。

2012年 米国株投信(VTSMX)からETFの切り替えを開始。SPDR500(1557)の銘柄を追加。

2015年 信用口座に切り替え。

2016年 総資産2915万円。米国と日本のみの投資から、より分散させるために投資対象を全世界にする。UBS欧州株(1386)、UBSアジア太平洋株(1390)、先進国株式(1680)、新興国株式(1681)、新興国債券(1566)、純金(1540)の銘柄を追加。

2017年 総資産3279万円。円建て現金の運用難から米ドル建ての社債投資を開始。投資適格社債(1496)とハイイールド社債(1497)の銘柄を追加。

2018年 投資信託からETFへの切り替えが完了。国内債券(2510)、外国債券(2511)の銘柄を追加。短期資金の退避として、米ドルMMF、DLIBJ公社債オープン短期の投信を追加。

2019年 国債金利低下により株式と債券の投資比率が極端に株式に偏るため上下限値を設定できるようにした。上限値を越えた分は不動産投信(REIT)へ振り分ける事にした。東証REIT指数連動(1343)とS&P先進国REIT指数[除く日本](2515)の銘柄を追加。レバレッジ投信が話題となり投資効率を上げるためグローバル3倍3分法ファンドの投信を追加。

2020年 総資産4095万円。暗号資産(ビットコイン)への投資を開始。

2024年 総資産8357万円。グローバル5.5倍の投信を追加。UBSの日本撤退のため欧州・豪州株を米国株式のVGK・EPPに銘柄を変更。仮想通貨クラスとしてMSTRを採用(ビットコインの利益移転目的)。海外債券クラスとして米国総合債券(AGG)を採用(逆イールドになっているWGBI投資再開へのつなぎとして)。